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属国

宗主国 / Overlordは、自国の属国に対してその領地の開発、建造物の建造を行うことができる。
また、属国の領地で自国の兵の徴募/船の建造を行うことができるほか、属国の持つ開戦事由を用いて他国に宣戦できる。(一部例外あり)
属国の領地で布教することもできるが、布教するのは属国の奉ずる宗教である。

属国にはそれぞれ異なる交渉を行える。
※属国タブに表示されるものの性質が大きく異なる貿易会社 / Trade companyについては交易で説明する。

外交枠の消費免除併合貢納金交易力作成
属国×
同君連合××××
植民地国家×
衛星国××
辺境伯×××
朝貢国××
大名×


※表の評価はイメージであり、同じマークが同じ意味であるとは限らない。

属国一覧

属国 / Vassal

戦争、外交交渉、属国の開放を通じて成立する。
属国は以下の特徴を持つ。

  • 外交枠に計上される。
    • 宗主国の政体や正統性、アイデア、NI、ポリシー、イベントによって増減。
  • 宗主国の陸軍扶養限界が「+1」、および「属国の陸軍扶養限界の10%分」増加。
  • 宗主国の政体が商業共和制の場合、交易力の50%を宗主国に貢納する。
  • 宗主国の戦争に自動的に参戦する。
  • 自分から他の国家に戦争を仕掛けることはない。
  • 外交タブから属国関係を破棄できる。対象国の独立欲求が50%未満のときは威信-20に加え対象国との関係が-200されるが、50%を超えていた場合ペナルティはない。

外交によって属国化するには、

  • 同盟を結んでいる
  • 関係が190以上
  • 対象国が戦争をしていない

以上の条件を満たす必要がある。
※以下の国は外交的属国化できない

  • HREの選帝侯
  • 属国を持っている
  • 教皇領
  • 総開発度が100以上
  • 対象国のコアを持つ州を自国が領有

外交的属国の成立要素
判断基準数値判断基準数値判断基準数値
以上を合算し、+1以上になれば承諾してくれる
対象
国の
態度
同盟・友好
・脅威
+10信頼50以上50を5上回るごとに
+1
対象の政体が
商業共和制
-30
中立-2050~3050を2下回るごとに
-2
自国の政体が
商業共和制
-10
敵対・激怒-10030未満-2000外交評判+1ごと+3
婚姻関係+10国境の距離1ごとに-0.5-1ごと-3
兵力格差*1+20~-40対象が
HRE
自国も-25国教異端-10
経済的格差+30~-90HRE外-75異教-20
対象の
政府ランク
自国を1ランク
下回るごとに

+10
※経済的格差 = 60×(基礎税収+基礎生産+属国の基礎税収)/(対象の総開発度)^2-90

併合

10年以上属国であり、かつ関係が190以上、独立欲求が50%未満の場合、DIPを消費し長時間を経て併合することができる。
以下の式で求める属国の各州の必要量の合計からその国を併合するのに必要な総DIPが算出できる。
1州当たりの必要DIP = (8×開発度)・(1-統治効率)・(1+属国併合補正)・(1+敵対的コア化コスト補正)

併合を開始すると、毎月ある量のDIPが消費されていく。積み立てられた総DIPが上記の必要総DIPに達すると、その属国は消滅し宗主国に完全に併合される。
なお、総必要DIPは影響アイデア3-25%)、その他NIによって削減される。
併合中にこれらの効果を獲得した場合でもそれまでに消費し積み立てられたDIPは変化しないため、併合進行度は結果的に大きく進展する。
ただし進行度が100%を超えた分のDIPは返還されない。

一か月で消費されるDIPは以下の合計で決まる。合計値が0以下となった場合、併合は一時停止するが後退することはない。

  • 基礎値 +1
  • 外交評判+1ごと+1
  • 宗主国と対象国が同国教 +1
  • 宗主国と対象国が同主要文化 +1

併合開始後に対象国の独立欲求が50%以上になると、併合は中断されDIPの消費も止まる。
対象国の首都が占領されたり、いずれかの州が反乱軍に占領されたりしていると、併合が中断される上にDIPの消費は続き、無駄にすることになる。

ある属国の併合が完了すると外交評判に-3のペナルティが10年間かかる(重複はしないが、有効期間は最後の併合完了を元とする)。
この間は他の属国併合に悪影響を及ぼすため、同時に複数完了するように調整すると効率が良い。
また他のすべての属国からの評価に-30のペナルティがかかる。併合した属国がHRE構成国の場合、独従問わずすべてのHRE構成国からの評価に-25のペナルティがかかる。
これらは重複、加算するが、1年ごと+1.5ずつ低減される。

例:属国A,B,C,Dがあり、A,DがHRE構成国の場合、A,B,Cを併合完了するとDとの関係が-115悪化し、全てのHRE構成国に対して関係が-25悪化する。

併合完了後は、元属国のコア州はそのままコア州となる。また、軍隊も引き継がれるため、上限オーバーに注意。

属国との交渉

交易の送出(Divert Trade)
有効になっている間、独立欲求+30%、宗主国は対象の交易力の100%を得る。
好敵手への禁輸(Embargo Rivals)
有効になっている間、独立欲求+5%、対象は宗主国のライバル国に対し禁輸を行う。
軍役代納金(Scutage)
有効になっている間、対象となる属国からの収入+50%、対象は宗主国の戦争に参加しなくなる。
解除するときに独立欲求+25%
宗教の強制(Enforce Religion)
独立欲求が50%未満かつ対象からの評価が+でないと使用不可
対象の国教が宗主国と同じグループの場合独立欲求+50%、異なるグループの場合+100%
対象国が宗主国の国教に改宗。
コア/請求権の下賜(Grant Core/Claim)
宗主国が持っているコア/請求権を属国に譲渡する。渡せるコア/請求権は対象国の領土に隣接する州の物に限られる。
州の下賜(Grant Province)
宗主国が領有する州を属国に譲渡する。渡せる州は対象国の領土に隣接する物に限られる。
譲渡する州に宗主国のコアが存在する場合は、譲渡の際に対象国のコアが自動的に付与される。
州の開発度1ごと独立欲求-0.5%(+0.1%/月のペースで低減)
知識の共有(Knowlegde Shareing)
対象国の首都地域にInstitution/Institutionを伝播させる。完了するまで対象国の収入の10%を支払う。
借金の清算(Pay Off Debt)
対象国の借金をすべて肩代わりする。一部のみの清算はできない。借金1口ごと独立欲求-5%
地元支配者の懐柔(Placate Local Rulers)
宗主国の威信-20、独立欲求-10%、威信が0以下だと使用不可
親族の即位(Place Relative on Throne)
独立欲求+25%、対象国が摂政だった場合+10%。対象国に宗主国と同じ王朝の統治者を据える。
州の没収(Seize Land)
独立欲求が50%未満かつ対象からの評価が+でないと使用不可
対象が持つ州を宗主国に引き渡す。首都は引き渡せない。
州開発度1ごと独立欲求+5%

辺境伯 / March

属国を外交タブから辺境伯に任命する(Designate as March)ことで成立する。
辺境伯は以下の特徴(抜粋)を持つ。

  • 外交枠に計上される。
  • 宗主国への税収の貢納は行わず、外交併合も出来ない。
  • 独立欲求-15%
  • 宗主国の陸軍扶養限界が「+1」、および「辺境伯の陸軍扶養限界の20%分」増加。
  • 宗主国の開発度の25%までの属国でないと辺境伯にできない。辺境伯任命後にこの上限を超えると、辺境伯のボーナスを失う。
  • Primitiveは辺境伯を任命することも、任命されることもできない。

辺境伯は廃止(Revoke March)することで通常の属国に戻すことができるが、安定度が-1され*2、対象国との関係が-50悪化する。

  • 辺境伯のボーナス
    • 人的資源+25%
    • 人的資源回復速度+20%
    • 陸軍扶養限界+30%
    • 陸軍維持費-20%
    • 海軍扶養限界+30%
    • 海軍維持費-20%
    • 要塞維持費-20%
    • 要塞防御+20%

辺境伯との交渉

交易の送出(Divert Trade)
こちら
好敵手の禁輸(Embargo Rivals)
こちら
強制的な改宗(Enforce Religion)
こちら
コア/請求権の下賜(Grant Core/Claim)
こちら
州の下賜(Grant Province)
こちら
知識の共有(Knowlegde Shareing)
こちら
借金の清算(Pay Off Debt)
こちら
地元支配者の懐柔(Placate Local Rulers)
こちら
親族の即位(Place Relative on Throne)
こちら
州の没収(Seize Land)
こちら
士官派遣の許可(Enable Send Officers)
有効になっている間、独立欲求-10%、陸軍士気+20%、規律+5%、対象国の陸軍維持費の33%を支払う。
軍への支援金(Enable Subsidize Armies)
有効になっている間、宗主国の人的資源回復量の10%を毎月辺境伯に送る。
辺境伯の宗主国に対する評価+50
要塞化(Fortify March)
辺境伯領内に要塞を建てる。すでに建っている州についてはアップグレードもできる。
建造・改良できるのは1段階ずつなので、複数レベルを一度に施工したいときは州タブから行うのがおすすめ。

メモ:要塞化(Fortify March)は「DLC:Art of War」で導入された。
その後「DLC:Rights of Man」で宗主国がダカットを負担して属国の州に建造物を設置できるようになった。
そのため「Rights of Man」を導入している場合、「要塞化」のインタラクションは意味合いの薄いものとなってしまう。

衛星国 / Client State

外交技術23以上になると、自国の首都と同じ大陸もしくは陸路で直結した州に国名・政体(君主制or共和制、前者ならばさらに同王朝or異王朝)・旗を設定して衛星国を建国できる(建国ボタンは州の自治度表示の下にある)。
国教は宗主国と同じで、最初に建国した州の文化が主要文化となる。
特徴および可能な交渉は属国に準じ、辺境伯に任命することもできるほか、加えて以下の特徴を持つ。

  • 同時に最大10カ国まで保有できる。
  • 独立欲求に-25%のアドバンテージが付く。
  • NIは衛星国独自のものが用意されている。

同君連合 / Personal Union

君主制の国家で後継者が不在の場合、同じ王朝の国家と同君連合を結ぶことがある。
また、王座の請求などの外交アクションを通しても成立しうる。成立・消滅の条件については同君連合に関する事項を参照。
同君連合は以下の特徴を持つ。

  • 外交枠に計上される。
  • 同君連合下位国を上位国が受け継ぐ継承/Inheritanceが発生しうる。また、50年以上同君連合が続いている場合、統合/Integration(コストなどは併合と同じ)が可能。
  • 宗主国の戦争に自動的に参戦する。

同君連合との交渉

忠誠派の支援(Support Loyalists)
有効になっている間、独立欲求-20%、対象の収入の10%を支払う。
好敵手の禁輸(Embargo Rivals)
こちら
文化の強制(Enforce Culture)
独立欲求が50%未満でないと使用不可
対象国の主要文化を宗主国と同じにする。実施に際して対象国の総開発度×2点分のDIPを消費。
強制的な改宗(Enforce Religion)
こちら
コア/請求権の下賜(Grant Core/Claim)
こちら
州の下賜(Grant Province)
こちら
知識の共有(Knowlegde Shareing)
こちら
借金の清算(Pay Off Debt)
こちら
収入の搾取(Siphon Income)
対象からの評価が+でないと使用不可
独立欲求+10%、対象の収入6か月分の資金を宗主国が得る。対象からの評価-100

植民地国家 / Colonial Nation

南北アメリカおよびオセアニアには12の植民地リージョンが設定されている。この3つの大陸の外に首都を置く国家が1つの植民地リージョンに5つ以上のコア州を得た時、植民地国家が作成される。
植民地国家は元の国家の属国として扱われる。
植民地国家は以下の特徴を持つ。

  • 外交枠に計上されない。
  • (10州以上を領有する場合)宗主国の陸軍扶養限界が+5増加。
  • (10州以上を領有する場合)宗主国の海軍扶養限界が+10増加。
  • 宗主国の戦争には自動的に参戦する。
  • 隣接する原住民国家や別の宗主国を持つ植民地国家に戦争することがある。
    • この場合、宗主国の介入を招かずに戦争が可能。和平の強制で宗主国が介入することは(攻守問わず)できる。-交易力の50%を宗主国に収める。
  • NIは植民地国家独自のものが用意されている。
  • 収入のうちから関税/Tariffsとして定められた割合を宗主国に送る。
    関税収入=植民地国家の収入×[関税率(Tariff Rate)×{1+関税(Global Tariff)補正}]
    [ ]内で計算された数値を関税効率(Tariff Eficcency)という。関税効率は属国タブに表示される。
    関税として宗主国が受け取る金額が丸ごと植民地国家から支出されているわけではなく、植民地国家の負担は宗主国の受取額の50%である。。
    関税率は最初は10%で、イベントの選択肢や関税率関連の交渉を通じて変化する。関税率1%ごと独立欲求が+1%される。
    関税補正は顧問、奴隷の交易品ボーナス(+25%)、議会の議案(+25%)、顧問能力(+10%)、探検アイデア5(+10%)、その他各種ポリシー、各国NIで上昇する。
    独立欲求に影響するのは関税率のみ。関税補正のほうをあげる分には独立欲求に影響しない。
    独立欲求が高まり、Disloyalとなった状態の植民地国家からは関税を受け取ることができない。さらに、独立欲求が充分に高まった植民地国家は宗主国に対し独立戦争を挑むことがある。

植民地国家との交渉

好敵手の禁輸(Embargo Rivals)
こちら
強制的な改宗(Enforce Religion)
こちら
コア/請求権の下賜(Grant Core/Claim)
こちら
州の下賜(Grant Province)
こちら
知識の共有(Knowlegde Shareing)
こちら
借金の清算(Pay Off Debt)
こちら
地元支配者の懐柔(Placate Local Rulers)
こちら
関税の低減(Decrease Tariffs)
ADM25を消費し、対象国の関税率を5%下げる。
関税の増加(Increase Tariffs)
ADM50を消費し、対象国の関税率を5%上げる。
総督の交代(Replace Governor)
独立欲求が50%未満でないと使用不可
独立欲求+10%、対象国の統治者を新しい人物にする(能力は[4/2/2]・[2/4/2]・[2/2/4]の間で選べる)。
植民地戦争の開始(Start War in Colony)
原住民国家、もしくは宗主国同士が同盟を結んでいない植民地国家に対し、戦争を始めさせる。だが植民国家が対象に対してCBを持っている事が条件なので死に交渉とかしている。

朝貢国 / Tributary

外交交渉を通じて成立する。特定の前提条件が無く属国化よりはるかに容易だが、この方法で宗主国となれるのは東方宗教グループ(儒教、仏教、神道)国家、遊牧民技術(Nomad)国家、もしくは中華皇帝のみ。
条件に満たない国家は、和平協定で敵の朝貢国家を譲らせることでのみ獲得できる。
朝貢国が出来てから条件を満たさなくなっても関係が失われることはない。

朝貢国は以下の特徴を持つ。

  • 外交枠に計上されない。
  • 戦争行為を含むほぼすべての外交アクションが制限されない(宗主国への攻撃を除く)。
  • 毎年1月2日に、年間収入の12.5%、もしくは年間人的資源収入の25%、もしくは総開発度×0.03の特定の君主力(端数切捨て、最大12)を宗主国に貢納する。宗主国はそれぞれの国に何を貢納させるか、属国タブから選べる。
  • 同じ宗主国を持たない国から攻撃された場合、宗主国に自動的に参戦要請が送られる。宗主国は拒否してもすぐには朝貢関係は破られないが、独立欲求・関係・外交評判に大きなペナルティが付く。
  • 同じ宗主国のもとの朝貢国同士では自由に戦争が可能。
  • 宗主国・朝貢国はお互いに、停戦期間が残っていなければ、自由に朝貢関係を切れる。
    宗主国が朝貢関係を切った場合、5年の停戦期間が付く。朝貢国は関係を切ると安定度が-1されるが、すぐに旧宗主国に宣戦できる。
  • 朝貢国の領土における自国の兵の徴募/船舶の建造および布教はできない。

外交交渉によって他国を朝貢国にするor朝貢国になることもできる。
向こうが戦略的に興味を持っていなければ受け入れてもらえない。

外交的朝貢国の成立要素
判断基準数値判断基準数値判断基準数値
以上を合算し、+1以上になれば承諾してくれる
対象国
の態度
脅威+100対象から
の評価
+4ごとに+1対象の
政府ランク
王国-20
中立-50-4ごとに-1帝国-100
敵対・激怒-1000国境間の距離1ごとに-0.5外交評判+1ごと+3
自国が中華皇帝+10対象の開発度2ごと-1*3-1ごと-3
兵力格差経済的格差
※兵力格差・経済的格差:具体的にどのような基準で判定しているかは不明。外交的属国化の同項目と比して、経済的には+になりやすく、兵力は-になりやすい傾向?

朝貢国との交渉

贈り物の下賜(Bestow Gifts)
独立欲求-15%、対象国の収入6カ月分の資金を支払う。
さらなる貢納の要求(Demand Additional Tribute)
独立欲求が50%未満でないと使用不可
独立欲求+25%、対象国の収入3カ月分の資金を得る。
芸術品の要求(Demand Artifacts)
独立欲求が50%未満でないと使用不可
独立欲求+25%、宗主国の威信+5 対象国の威信-5
州の下賜(Grant Province)
こちら
借金の清算(Pay Off Debt)
こちら
さらなる軍隊の派遣(Send Additional Troops)
対象国が戦争中でないと使用不可
対象国の人的資源増加量の2年分の人的資源を対象に送る。

大名 / Daimyo

幕府と大名

独立欲求

すべての属国は宗主国に対して独立欲求/Liberty Desire(LDと略される)を持つ。
独立欲求が50%未満のときは宗主国に対して忠誠的/Loyalな態度をとるが、50%以上になると不忠/Disloyalな態度をとる。
不忠な国家は貢納金/関税を支払わなくなり、一部の交渉が行えなくなるほか、他国と独立支援・同盟関係を結び、独立戦争を起こすようになる。

独立欲求の構成要素

  • 開発度
    属国の開発度1ごと+0.25%、植民地国家は+0.1%、朝貢国は+0.175%
  • 兵力の比較
    属国と宗主国の兵力を比較*4して、属国が大きい兵力を持つほど独立欲求上昇。
    具体的には、属国の兵力が宗主国の兵力の100%であるとき、独立欲求+75%
    • 宗主国を同じくする属国・辺境伯・衛星国は、それらの兵力すべてをまとめて自分の兵力とみなす。
      同君連合・従属大名・朝貢国の場合はそれぞれの兵力で完結される。
      いずれの場合も、独立支援を受けている国家の兵力も(その国の兵力として)合わせて計算する。
    • 植民地国家の場合、この項目はほとんど無視できる。*5
  • 属国の種類:衛星国は-25%、辺境伯は-15%、従属大名は+10%
  • 外交技術:宗主国が属国に1レベル遅れるごとに+5%
  • 属国からの評価:-1ごとに+0.2%、+1ごとに-0.1%
  • 婚姻関係:-5%
  • 宗主国と統治者の王朝が同じ:-5% 同君連合以外
  • 歴史的友好国:-50% 歴史的敵対国:+50%
  • 属国が遊牧民国家:-10%
  • 外交評価:+1ごと-3%
  • 信頼度:50を1上回るごとに-0.4%、1下回るごとに+0.4%
  • 独立戦争に失敗:-50% (+1%/年のペースで低減)
  • 宗主国の戦争疲弊:1ごと+1% (植民地国家のみ)
  • 重商主義:1%ごと+0.25% (植民地国家のみ)
  • 植民地国家の統治効率:1%ごと+0.2%
  • 植民地国家の戦争に介入:+10% (+1%/年のペースで低減)
  • 関税率:1%ごと+1%
  • 属国領土の開発:1回ごと-5% (+1%/年のペースで低減)

このほか諜報アイデア4(-10%)、影響-攻撃ポリシー(-10%)、各種NIで低減でき、イベントや属国との各種交渉によっても増減する。
イベントや交渉による独立欲求の増加/減少効果は、1%/年のペースで低減する。

独立戦争

ほとんどの属国は、自力で属国から抜け出すには宗主国との戦争に勝つ必要がある。
独立戦争は独立欲求が50%を超えていないと起こすことができない。
属国は基本的に他の国と同盟を結ぶことはできないが、以下の方法で協力を募ることができる。

独立支援
他の独立国との間に協力関係を結ぶ。宗主国との間に停戦期間が残っている国とはこの関係は結べない。
この関係を結んだ国家は、宗主国に宣戦したときに副交戦国として(強制的に)参加し、自動的に同盟関係が結ばれる。
属国間での同盟
同じ宗主国を持ち、独立欲求が50%を超えている属国と同盟を結ぶ。
この関係を結んだ国家は、宗主国に宣戦したときに副交戦国として(強制的に)参加し、自動的に同盟関係が結ばれる。

これら2つは独立欲求が50%を超えていないとできない。例外的に、プレイヤーが操作している属国は自国の独立欲求が50%未満でも締結できる。

独立戦争は、宗主国とともに戦争に参加している間でも構わず宣戦することができる。

軍事的焦点 / Military Focus

配下の属国に対し、戦争中の行動方針を与えることができる(朝貢国には設定することができない)。
方針はそれぞれの国に個別に設定でき、属国インターフェイスからすべての国家を一斉に切り替えることもできる。
独立欲求が50%を超えている属国は常に受動的に行動する。

  • 支援的 / Supportive:友軍の部隊に同行する。(宗主国に同行するとは限らない。)
    対象国の兵力が少ない時、対象国が強力な指揮官を擁しているときにおすすめ。
  • 攻撃的 / Aggressive:敵の領域に入って積極的に戦闘を行う。
    対象国の兵力が大きい時におすすめ。
  • 受動的 / Passive:自国の領内にとどまり、そこを防御する。大軍との戦闘は避ける。
    対象国の兵力が少ない時、対象国の部隊を移動させたくない時におすすめ。
  • 守備的 / Defensive:友軍の領土を防御する。
    対象国の兵力が大きい時におすすめ。
  • 包囲 / Siege:敵の領土にある要塞を包囲する。敵との戦闘は避ける。
    敵の領土が広かったり要塞が多いときにおすすめ。
  • なし / No focus:特に方針を設定しない。

コメント欄

最新の10件を表示しています。 コメントページを参照

  • 自分の植民地と属国の植民地が勝手に戦争するの止める方法無いですか?せっかく商人を増やそうとしても州10維持するの大変 -- 2020-02-18 (火) 06:54:36
  • 植民地国家リージョン外のプロビを渡してない?紛争の種になってるプロビのリージョンを確認してみよう。 -- 2020-02-18 (火) 10:49:41
お名前:

*1 具体的にどの値を以って比較しているのか不明
*2 外交アイデアをコンプリートしていれば免除
*3 小数点以下切り上げ
*4 具体的にどの値を以って比較しているのか不明
*5 設定上、兵力評価はしないことになっているが、兵力評価の項目自体は存在。宗主国に1連隊でも存在しているとLDはほぼ0%に収まるが、宗主国の全軍を解体すると兵力比で25%算定、LDでは18.8%上昇する

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Last-modified: 2020-02-14 (金) 17:13:40