AAR/FranceでVer1.30とEmperorに挑戦

貿易会社・テリトリー考察(主に州の収入について)

このページでは基本的に収入についての話をする。以下では特筆ない場合数字のみの表記の単位はducatsである。

まずは比較

テリトリー州と貿易会社州の違いは?

  • Governing_Cost(統治コスト?)
    • テリトリー州は-75%/貿易会社州は-50%
  • Trade_Power_Efficiency(州交易力効率または州TP修正)
    • テリトリーは補正なし/貿易会社州は+100%
      • ややこしいが、下の自治度による影響はこの州交易力効率に乗算される(下図)
  • Trade_Power(州交易力)
    • テリトリー州は自治度の影響を半分受ける/貿易会社州は自治度を無視できる
      • 今回であればテリトリー州は-35%/貿易会社州は影響なし(通常は-45%と影響なし)
  • Production_Efficiency(生産効率)
    • テリトリー州は自治度に応じて減少する/貿易会社州は自治度の影響を半分受ける
      • 今回であればテリトリー州は-70%/貿易会社州は-35%(通常は-90%と-45%)

その他海軍扶養限界、布教強度などもあるがここでは割愛

TC1.jpg

どっちが儲かる?

Ver1.30から貿易会社州の最低自治度がテリトリー州と等しくなったことに伴い、人的資源/水兵/税収に対するペナルティは無くなったようだ
しかしながら非受容文化と異教・異端に由来するペナルティが生じない点には変更がない。そのため貿易会社に編入することでそれらが増加するようになった

更に貿易会社州を含むエリアには様々な特色を持つ投資が可能となり、規模によっては追加商人も得られる

従ってGoverning_Costを無視すれば、貿易会社州はテリトリー州の上位互換*1と考えてよいと思う

だったら全部貿易会社に編入すれば?

問題は国土が拡大し、Governing_Capacityを超過しそうな場合である

  • テリトリー州/貿易会社州の取捨選択をどうすべきか
    • それぞれの場合でどれくらいの収入差が生じるのか?
  • "Courthouse"裁判所(Local_Governing_Cost-25%等、100)や"Town Hall"役所(Local_Governing_Cost-50%、200)をどのように活用すべきか
    • その場合の費用対効果
  • 上限を超過した時のペナルティ
    • 上限を増やすこともできるが、その場合の機会費用*2

これらを勘案しながら、「どのようにGoverning_Costと収入のバランスをとるか」がテーマとなる

貿易会社に向いているのは?

大前提として交易力を重視する州は優先的に貿易会社に編入した方が良い

例えば「モルッカノードの自国(+属国)シェアが低く交易価値(Trade_Value)の殆どをMajapahitに回収されており、少しでも多く富を下流に流したい」
このような場合は少しでも交易力を増やしてシェアを高めるため、積極的にノード内の州(特に交易力の高い州)を貿易会社に編入すべきだろう

また貿易会社州は生産効率については自治度の影響を半分しか受けないため、

  • 産出品価格が高い
  • 工場や工房(会計所)などを建築済み
  • 交易品生産量が大きい
    • 開発度の"Production"生産が高い
    • 原住民同化の数値が大きい

これらに当てはまる州であれば生産収入も見込めるだろう

じゃあテリトリーに向いている州もあるの?

基本的には貿易会社に向いた州の逆と考えればいい。つまり

  • 交易力を必要としない
  • 産出品価格が安い
  • 交易品生産量が小さい

といった特徴を持つ州である。一番上の交易力については

  1. 商人が足りず増やした交易力を活用できない
  2. ホームノードの下流に属するので、増やしても意味がない
  3. ノードの交易価値が低く、交易力を増やしてもあまり収入につながらない
  4. すでに独占済みでこれ以上交易力を増やす必要がない

など色々な背景が考えられる

試してみよう!

本項では上記の一番下「独占済みでこれ以上交易力を増やす必要がない場合」について併合した元Sunda領のWest_JavAエリアを題材に実験する

TC2.jpg

	検証環境はVer1.30.1、1642年1月のFrance、統治技術はLv19で技術による生産効率の上昇幅は+10%

条件説明

  • 5州全てがプロテスタントに改宗済みかつ建築物は裁判所のみ
  • 5州の開発度合計は77
  • PAKUAN州とCIREBON州については産出品が同じ香辛料・DEV17の内訳も等しくなるよう揃えた
  • 本来テリトリー州・貿易会社州の最低自治度は90%なのだが、今回のプレイでは拡張アイデア完了(-10%)と政府改革(-10%)により自治度が70%となっている
  • 投資については最もエリア収入に与える変化が大きいであろうBroker's Exchange(仲買人取引所)のみを取り上げる

Broker's Exchange:費用は400、エリア内の貿易会社州の生産効率+50%、エリア内の(他国も含めた)全ての州で交易品生産量+0.3

Company_Depot(社有倉庫)やDistrict(地区)、或いはノード全体の最低自治度-5%の効果が追加されたGovernor_General's_Mansion(総督の邸宅)
などの投資もエリア収入の変化に与える影響はあるだろうが、複雑になるのでひとまず考えないでおく

設定と注意点

①5州ともテリトリー州(必然的に投資もなし)の場合
②PAKUAN州を貿易会社に編入(投資はなし)した場合
③PAKUAN州を貿易会社に編入し、Broker's Exchangeに投資した場合
④5州全てを貿易会社に編入(投資はなし)した場合
⑤5州全てを貿易会社に編入し、Broker's Exchangeに投資した場合
⑥エリアをステートに昇格した場合(参考までに)

についてGoverning_Costと収入を比較

TC3.jpg

※Governing_Costについて
実際には裁判所(-25%)を建築済みのテリトリー州(-75%)であってもDEV1%分のGoverning_Costは要しているのだが、単純化のために0と見なしている

※ステートに昇格させた際に全州の自治度が53.5%と十分に下がり切っていなかったので、コンソールコマンドで全て自治度0%まで下げた
また⑥に限りステート化に伴い発生する維持費をエリア収入から差し引いている(4.87-1.63=3.24)

結果

表の1段目の略字の意味は

Gov-C:5州のGoverning_Costの合計、PAKU:PAKUAN州の収入(税収+生産)、CIRE:CIREBON州の収入(税収+生産、比較用)
エリア:West_JavAエリアの収入、Δ:①のエリアとの差、収入はいずれも月収で単位はducats

Gov-CPAKUCIREエリアΔ
00.260.261.460
4.250.440.261.640.18
4.250.690.312.070.61
19.250.440.442.521.06
19.250.690.693.842.38
57.750.880.883.241.78
	400の投資があったとはいえ、⑥よりも⑤の方がエリア収入(⑥はステート化に伴う維持費を差し引いた値)が高い点は興味深い
	⑤の方が毎月0.6多い→400/0.6=667 667/12=56 なのでエリア収入のみを見ても56年で元が取れる(実際には交易収入の増加にもつながるので更に短期間で回収可能)

Governing_Costの観点からの分析

まずは投資を除いた②、④、⑥について①と比べたときのメリット/デメリットを比較する

条件設定

またも単純化のために、Governing_Capacityが1000、West_JavAエリアを除いたGoverning_Costの合計(つまり①の場合に等しい)も1000であり*3
このエリアのGoverning_Costがそのまま超過分になると仮定する

加えて、政府改革進捗の消費や特権の授与による上限の増加はないものとする

超過ペナルティ

Governing_Capacityを超過した場合のペナルティは、+100%のとき(上限1000なら2000)

  1. 安定度コスト+100%
  2. 顧問費用+100%
  3. 関係改善-50%
  4. コア化コスト+20%
  5. AE(Aggressive_Expansion)+50%

金銭換算

これらの項目を金銭で測るのは難しいが、顧問費用を基準に1、2、4について強引に換算する

例えば1644年(ゲーム開始から200年)にスキルレベル3の顧問(割引なし)の基礎維持費は18/月、レベル5ならば50/月
全顧問がレベル3のとき

ペナルティがない場合の顧問維持費=18+18+18=54/月…Ⓐ

安定度を0→1に上げるために必要な統治点のBaseを100とすれば、安定度コスト+100%の場合追加で必要な統治点は100となる
100か月(8年4か月)ごとに何らかの理由で安定度が0に下がると仮定して、安定度を常に1に保とうとすると追加で必要な統治点は100点/100か月→1点/月

同じく100か月の間にコア化に投じた統治点が500点*4であれば、コア化コスト+20%の場合追加で必要な統治点は100点なので100点/100か月→1点/月

毎月追加で必要になる統治点を統治顧問のレベルアップ(3→5)で賄い、外交/軍事顧問はレベル3だとすると

"+100%"の超過ペナルティがついた場合の顧問維持費=(50+18+18)×2=172/月…Ⓑ

Ⓑ-Ⓐ=118/月なので、超過1%につき1.18/月

諸々の条件設定・関係改善/AEに対する悪影響を含んでいないなど問題点はあるだろうが、
ひとまず0.1%→即ち上限1000のときのGoverning_Cost1につき0.118を超過ペナルティの金銭換算値として以下の話を進める

比較

略字の意味は
Gov-D:Gov-Cの金銭換算値=Gov-C×0.118、Δ-D:ΔからGov-Dを引いた値→収入増から超過ペナルティ(=費用)を引いた利益

Gov-CGov-DエリアΔΔ-D
001.4600
4.250.50151.640.18-0.3215
19.252.27152.521.06-1.2115
57.756.81453.241.78-5.0345

今回設定した条件の下では、交易会社化/ステート化しただけではエリア収入の増加よりも超過ペナルティによる不利益の方が大きい結果となった

※これはあくまで「増加するGoverning_Costがそのまま超過ペナルティに直結する」状況での結果である。上限まで余裕がある時(=費用0)は当然下に行くほど利益が増える

また統治技術Lv22になればTown_Hall(Governing_Cost-50%)が解禁されるため、100*5支払ってアップグレードすれば
交易会社に編入してもGoverning_Costが増えることはない(今回も1%分は無視する)

その場合は統治技術Lv22の規定年代が1687年なので、残り期間で100(Courthouseが未建築なら200)を回収できるかが争点となる

投資についての分析

次は先ほどの設定における②と③、④と⑤を比較し、最後に上で計算した超過ペナルティの金銭換算価値を使って③と⑤も比較する
②と③、④と⑤の比較時はGoverning_Capacityに余裕がある状況、③と⑤の比較時は先ほどのように1000/1000を想定している

差:投資しなかった場合とのエリア収入/月の差

エリア
1.64
2.070.43
2.52
3.841.32

復習と注意点

Broker's Exchange:費用は400、エリア内の貿易会社州の生産効率+50%、エリア内の(他国も含めた)全ての州で交易品生産量+0.3

交易品生産量の増加は生産収入のみならず、交易収入の増加にもつながる。交易収入を含めると投資の有無による収入差は広がることに注意する必要がある

②と③の比較

400/0.43=930 930/12=77.5なので、エリア収入のみで投資を回収するには77.5年かかる
これだけ聞くと「じゃあ投資は早ければ早いほどよく、1740年頃までなら無条件で400支払って投資すればいい」と思うかもしれない

その考えも間違ってはいない。しかしながら実際に投資を検討しているときは、「その400があれば他に何ができるか」を無意識に考慮しているはずだ
例えば

  • ユニット(常備軍/傭兵団/艦船)の生産・維持費
  • 高レベル顧問の雇用・維持(=獲得君主点の増加)
  • 別の州/エリアに建造物・投資

など
それらの選択肢の中からどれを選ぶかは、プレイスタイルにもよるので一概に「投資が最善!!」とは言えない



では借金の場合はどうだろうか?400全てを借金によって賄ったとき、この投資は利子分をペイできるだけの収入をもたらすだろうか?

借金の期間は5年、利率を4%、400貯まるまでは5年ごとに借り換え、インフレとそれに伴う悪影響は無視、破産もなしと仮定する。


このとき最初の利子は 400×0.04=16

一方で投資による5年間の収入は 0.43×12×5=25.8
→26と見なすと5年で 26-16=10 だけ元本の返済に充てることができる

5×400/10=200 なので200年かけてようやく借金を返し終わる(利益は0)計算になる

④と⑤の比較

同様の計算をすると 400/1.32=303 303/12=25.2 →22.5年で投資回収

借金の場合は投資による5年間の収入 1.32×12×5=79.2
→79と見なして5年で 79-16=63 を返済に充てられる

5×400/63=31.7 なので32年で借金返済、以降は毎月1.32が全て利益となる

③と⑤の比較

両者のGoverning_Costの差は 19.25-4.25=15
超過ペナルティの金銭換算価値はGoverning_Cost1につき0.118だったので 15×0.118=1.77

⑤は③に比べて1.77の追加費用がかかる

Gov-Cエリア追加費用
4.252.072.07
19.253.84-1.772.070

偶然にもこの設定の下では投資があった場合、超過ペナルティを丁度打ち消すだけの収入増が見込める結果となった

ちなみに統治技術Lv22になってから500(100×5州)支払って、CourthouseをTown_Hallにアップグレードすれば超過ペナルティを考慮する必要はなくなる

500/1.77=282.5 282.5/12=23.5 なので23年半あれば元が取れる

まとめ

  • Governing_Capacityに余裕があるときは貿易会社に編入した方が儲かる
  • そうでないときはまず交易経路と交易価値に注目
  • 次に交易品生産量・価格を見てどの州を貿易会社に編入するか決める
  • 場合によっては借金してでも投資した方が、長期的な収入の増加に繋がることがある

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*1 One_Faithを目指すなどの際に改宗できない点も無視するとして
*2 代償というか、上限を増やすために投じた費用(消費した政府改革進捗や特権を与えたことによるデメリット)で他にどのような選択肢を採ることができたか
*3 1642年当時の実際の値は1166/1150
*4 今回のFranceのようにNI等にコア化コスト減がなく統治アイデアも取得していない国が、
統治効率40%で請求権を持たないDEV10の州にテリトリーコアを付与するためには、統治点が10*10*0.6*0.5=30必要
したがってこのような州を16~17獲得すれば約500点が必要になる

*5 実際はルネッサンス受容しているので95

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Last-modified: 2020-07-03 (金) 09:15:15